影響の範囲とか、そういう評価はあまりしてこなかったので、考え方をまとめるための雑文です。
環境やＩＳＯで大好きなのが「紙ゴミ電気」で、やり玉にあがる紙の使用量削減として、両面印刷や印刷機の制御（カードＩＤを差し込んでＯＫを押して初めて印刷できる運用）、裏紙の利用などが活動の母数としては大きいのではないでしょうか。
そして次に続くのが、電子プレゼンかな？と。
電子プレゼンの場合、プロジェクターの操作やパソコンの制御及びプレゼン用に資料をまとめる、さらに会議の配置は従来の議論（対話）形式からプレゼン形式になるなど、前者に比べてとたんに敷居が高くなり、活動の推奨としてやり玉に挙がったとしても、目的・目標及び実施計画などに反映されず（仮に反映したとしてもＰＤＣＡは回っていない）、実際に各会議を監視測定してペーパーレス会議を実施しているか？などまでチェックしないのではないでしょうか。
ISO審査でも、活動として推奨していても、実態の運用として様々な敷居の高さを理解しているのか、審査員がこの辺りを深く突っ込んで審査してきた。という話は、幸か不幸か聞いたこともなければ、経験したこともありません。
むしろ、ＩＳＯ以外の現場を知らないＨＱ部門の事務屋が実情を知らずに簡単に支持してくるほうが、実に厄介ですね。
この辺りをきちんとやるとすれば、環境管理責任者（事務局）は大変です。
職員の力量としてまず、「プロジェクターとパソコンをつないだ場合の操作の方法」を技能として確保しておく必要があります。次に力量が担保されているかどうかを証明する記録が必要となります。
すべての職員が会議を主催し、進行するわけではありませんが、まず主任級以上の職員は何らかの形でそれを実施する必要がありますから、「力量の確保」と「力量を維持しているかの定期的な確認」は必要となってきます。
他にも、計画段階で一年間あたりに実施される会議の母数および各会議で消費される用紙の枚数を算出し、ペーパーレス会議に移行した場合はどの程度減るか？を数値の最終目標とし、年度あたりの目標達成率を定めるという仕組みが必要となります。
さらに、前回の会議で消費された枚数をベースにどれだけ削減できたのか？という「効果の確認」を行うために、監視・測定（または主催者に報告義務を課す）を行う必要も出てきます。
トップマネジメントは、これらが適切に行われるためのリソースを準備する必要があります。まずは、プロジェクターやスクリーンなどの購入に、訓練に必要な工数の捻出及び活動の為に各担当者が支払う加算された労務費など。
